私は社内でも、市況に流されない体質や自分の頭で考える習慣、市場を見る眼力や提案力が大事である。市況の厳しさは、人の心に宿る病であって、市況が厳しいと思った途端に前に進まなくなってしまう。だから市場やマーケットを見ればいい、と言ってます。

元　株式会社東芝 取締役（ライフエレクトロニクス営業本部長兼住空間システム事業本部長）
中川　惇
IT&家電ビジネス 1998年3月号 P31〜P34より

われわれの先輩は、洗濯機や冷蔵庫、エアコンにしろ、世の中に無い時に作ったが、いまはその延長線上の商品改善が中心で、新しい発想があまり出てこない。だから、こういう時こそ、自らの持てるコアスキルを生かし、需要とか顧客を創造する自立心が大事だと言っております。

元　株式会社東芝 取締役（ライフエレクトロニクス営業本部長兼住空間システム事業本部長）
中川　惇
IT&家電ビジネス 1998年3月号 P31〜P34より

商品につきましては、一義的に買っていただくのはお店さんですから、そこがお客さんと思いがちですが、最終消費者の動向、ニーズといったものに、もっと敏感になってほしいと社内で言っております。

元 ソニーマーケティング株式会社・代表取締役社長
小寺　淳一
IT&家電ビジネス 1998年4月号 P36〜P42より

支社長というのは、コンスーマーだけでなく業務用も含めて、そのエリアのソニーの全ビジネスの顔になってほしいと思っております。

元 ソニーマーケティング株式会社・代表取締役社長
小寺　淳一
IT&家電ビジネス 1998年4月号 P36〜P42より

各種サービスを打ち出しつつ、細かな条件を設定しているケースが少なくない。だが、除外条件を付けた全メーカー対応では失望させるだけ。どんなメーカーでも対応できるプロの店に徹することが重要だ。

株式会社ヤマグチ（でんかのヤマグチ）・代表取締役
山口　勉
IT&家電ビジネス 1998年6月号 P34-P36より

当社が目指すサービス体制は、早く確実に修理するだけではない。例えば、修理品を戻す際に「こういう使い方をしたから壊れました。そうではなく、こう使えばもっと長持ちしますよ」といったアドバイスを的確に行えることが重要だと考えている。安いだけではなく、アフターも早くて安心という認識を広めることで、顧客の固定化を徹底していきたい。

元 株式会社コジマ・代表取締役社長
小島　勝平
IT&家電ビジネス 1998年10月号 P22-P24より

うちは「売り上げまずありき」ではなく、在庫精度の目標とか、商品の回転率とか、いろんな商品知識のレベルアップとか、品揃えの確認の問題とかを指示しているんです。それが達成できれば、結果的には売り上げもいくはずだと。

株式会社ヨドバシカメラ・代表取締役
藤沢　昭和
IT&家電ビジネス 2000年1月号 P62-P65より

うちでは「価格は高くしちゃいかん」と「利益を取りすぎてはいかん」と、言ってます。何でもそうだけど、必要ではあっても、取りすぎてはいけない。人間の体でも、うまいものがあるから腹いっぱい食べようとか、もっと飲もうとか、その時は楽しくていいけれど、やはり長い目で体全体を見ると問題が出てくるのと同じように、理想論で言えば「筋肉体質」的な基本を持っていないといけないと思うんです。

株式会社ヨドバシカメラ・代表取締役
藤沢　昭和
IT&家電ビジネス 2000年1月号 P62-P65より

基本的には「お客様が買いやすい店づくり」をしなければいけないということが基準になります。うちにとって効率がいいとか、いや効率が悪いとか、そういった問題をいう以前に、お客様が一番買いやすい売場づくりなり、環境なり、商品の見やすさだったり、購買意欲を高めるようなことが、まず基本になければ、おかしいと思うんです、僕は。自分の都合だけで売場をつくって、お客様の都合を全然、無視したんじゃいけません。

株式会社ヨドバシカメラ・代表取締役
藤沢　昭和
IT&家電ビジネス 2000年2月号 P68-P71より

自分でもいつも「裸の王様になっちゃいかんぞ」と言いきかせながら、経営しています。

株式会社ヨドバシカメラ・代表取締役
藤沢　昭和
IT&家電ビジネス 2000年2月号 P68-P71より

僕のところは、いつも社員に言ってることがある。「接客応対」とか「商品知識」とか、そういったものでしっかり一番を目指すんだと、そのくらいの気概で取り組めと常に言ってます。

株式会社ヨドバシカメラ・代表取締役
藤沢　昭和
IT&家電ビジネス 2000年2月号 P68-P71より

ケーズデンキではね、というより私としては「経営というのは、終わりのない駅伝競走をやっているんだ」という話をしてましてね、だから目標というのはないんですよ。世紀末かなんか決まっていて、そこで終わりにするのだったら、そういう目標を掲げますが、終わらないんだから、目標と言っても常に前に向かって走っていくということだけですよ。

元 株式会社ケーズデンキ・社長
加藤　修一
IT&家電ビジネス 2000年3月号 P72-P77より

よその会社というのは、結構データ取りばっかり一生懸命になっているところがあるように思う。それから、お客さんを囲い込むとかね。うちはそうじゃなくて、お店の人の作業量が減るようにしたいと。だから、注文するのが大変だから、売れれば自動的に補充されるとか、いろんな意味で、店の人の作業量が減る方向にシステムをつくってきたんですよ。

元 株式会社ケーズデンキ・社長
加藤　修一
IT&家電ビジネス 2000年3月号 P72-P77より

会社っていうのは外側からつぶされることはないんじゃないかなと思うんです。だいたい全部、中から崩れるんですね。僕は、歴史的にみてもそうだと思うんで、外のことを心配するよりは、自分のことを考えることの方が大切なんじゃないかと思っています。

元 株式会社ケーズデンキ・社長
加藤　修一
IT&家電ビジネス 2000年3月号 P72-P77より

eビジネスの流れは必然のものであって逆らうことはできません。しかし、すべてがeビジネスにとって代わられてしまうわけではありません。店舗は店舗の特徴を出す必要がありますし、eビジネスといえども他と同じようなことをやっていたら、やはり成功しません。

元 ラオックス株式会社・代表取締役社長
谷口　好市
IT&家電ビジネス 2000年4月号 P44-P47

旧来の成長期はメーカー側を見ていれば良かった。それが、デジタル社会になってくることで、お客さんもメーカーと同時的にそれなりの情報量を持つようになります。高度に知識を有するお客さんは、メーカーよりも情報量を持っているような時代になるわけです。このため、商品部の機能の中にメーカーを向いているのとは逆に、お客さんの方を向く機能を持たせる必要があります。

元 株式会社エイデン・代表取締役社長
岡嶋　昇一
IT&家電ビジネス 2000年5月号 P30-35より

当たり前のことですが、低価格でサービスや接客が良く、品揃えが良い方がお客さんには受けがいい。しかし、価格については競合に比べ決して安いとは言えません。3％ぐらいの粗利益率に価値を付加して、お客さんに対して十分にサービスが提供でき、適正な利益を取ることができないか。そういう考えから、まずパソコンで取り組んで成功。21世紀に向けて非常にいいスタートを切ったわけです。

元 株式会社デオデオ・代表取締役社長
久保　允誉
IT&家電ビジネス 2000年6月号 P26-P30より

家電商品の技術進化が差別化につながります。また、情報家電時代になると、これまで以上に、さまざまなインセンティブ商売が絡んできます。要するに、非常に説明を要する商品やサービスが出てくるということです。商品が変わり、インセンティブが絡んだ商品を価格だけで表現できるものではありません。重要になるのは接客です。

元 株式会社マツヤデンキ・社長
平井　進吾
IT&家電ビジネス 2000年7月号 P52-P55

我々の考えるCSには、品揃え、接客、価格、買い場づくりの4つの側面があります。それを時代とお客さんの要望に合わせて徹底して変えていきます。我々が「売場」ではなく、「買い場」と呼ぶのは、お客さんの目線になって物を見ようとしているからです。

元 株式会社デンコードー・代表取締役社長
井上　元延
IT&家電ビジネス 2000年9月号 P42-P45より

実は流通サービス業という言葉を持ち出した背景には、私自身も含めて社員に、家電量販店という考え方を払拭する必要があったからです。流通サービス業と言い続けることで、単に物を売る電気屋ではなく、関連のある分野なら、どこにでもつながっていくという考え方へ変えるための意識変革を狙ったわけです。家電という商品のライフサイクルを見た場合、「新規、修理、リサイクル」というのがお客さんが商品を使う際の流れです。商品を中心に考え、その商品をお客さんに安心して使ってもらうことがCSにつながります。

元 株式会社デンコードー・代表取締役社長
井上　元延
IT&家電ビジネス 2000年9月号 P42-P45より

我々の買い場は、ビジュアルをベースにお客さんが見て分かりやすく選びやすいことを第一としています。そして、量感と安さを伝わりやすくするためには、新製品や季節感などに手を加えることです。そして、デンコードーが何を提案しているのかを伝えられればいいのです。お客さんの目線に立つからこそ、家電に絡んで関連商品を含め雑貨を持ってきたりと、さまざまなことをやっているわけです。

元 株式会社デンコードー・代表取締役社長
井上　元延
IT&家電ビジネス 2000年9月号 P42-P45より