2020年度の出荷金額見込みは前年比102.0％

2020年は新型コロナウイルスのパンデミックという未曾有の事態が発生し、産業はもとより人々の社会生活にも大きな変化をもたらした。コロナ禍の中、巣ごもりやテレワークに代表されるインドア需要の高まりを受け、家電製品は当初懸念されていた需要の縮小に反して、出荷や販売が増加に転じた。

また、気候という点で2020年の夏は全国的に猛暑となり、2020年～2021年の冬は気温が低下したため、空調機器の需要も増加した。

「家電Biz 2021特別号」の特集「2021年度国内家電需要予測」では、家電製品を10分野に分け、2020年度見込みと2021年度予測を掲載している。これはメーカー各社へのアンケートを行い、その回答を基に家電Biz編集部で予測値を算出したもので、各分野の予測は以下のとおりである。

出荷ベースで2020年度の全体需要は前年度比102.0％と伸長。意外と少ないと思われるが、コロナ禍ですべての家電製品の需要が増加したわけではなく、逆に外出の機会が減ったことで需要が減少した製品もある。需要が減少基調で推移しているデジタルカメラはコロナ禍でさらに市場が縮小し、ドライヤーやシェーバーなどの身だしなみを整える製品もそうだ。

テレビや空気清浄機、パソコン周辺機器などは巣ごもり・テレワーク需要で需要が増加し、ホットプレートやトースターなどの調理家電も内食でニーズが増え、いずれも2020年度は前年2桁伸長の見込みだ。

2021年度は前年比95.1％と需要は減少予測

では、2021年度はどうか。予測ではあるが、出荷ベースでの全体需要は2020年度比95.1％となった。この需要減少予測の要因として2021年度は①巣ごもり需要、テレワーク需要が2年目を迎えて必要な製品はすでに購入済み、②上記が新規需要ではなく、需要の前倒しで反動減が想定、③特別定額給付金の支給がない、などが挙げられる。

個々の商品別需要予測については、「家電Biz 2021特別号」を参照していただきたい。

同号では特集企画のほか、2020年10月にホールディングカンパニーとなったヤマダホールディングスの山田昇会長と2020年度中間決算で過去最高の売り上げ・利益を実現した上新電機の金谷社長に2021年の方針などを聞いたトップインタビューも掲載している。

また、新しい商流としてクラウドファンディングから応援購入サービスへの脱却を図るマクアケと2020年8月に日本初上陸を果たした体験型店舗のb8taの現在地点と今後の展開についての取材記事、なるほど家電で存在感を高めているアイリスオーヤマ、新たなタグラインでこだわりのあるモノづくりを展開するツインバード工業、ECからスタートして販路をリアル店舗にも拡大しているアンカー・ジャパンのインタビュー記事も掲載。注目商材としてFACEBOOKの「Oculus Quest 2」とデル・テクノロジーズの「New Inspiron 13」も取り上げている。

「家電Biz 2021特別号」はＡ４版56ページ、定価2,200円（税込み）。富士山マガジンから購入が可能で、当サイトにリンクを貼ってあるのでアクセスしていただきたい。