４Ｋ対応テレビが40V以上に占める割合は85％超　４Ｋチューナー内蔵テレビの構成比は1/3に

著者： 風間理男 最終投稿日： 2019年5月31日

2011年に実施されたアナログ停波によって、ほとんどの世帯ではテレビを買い替え、その後、テレビの需要は低調に推移していた。しかし、この１～２年はアナログ停波時に購入したテレビの買い替えが顕在化し始めてきた。これまで４Ｋ対応テレビであっても肝心の放送波が４Ｋではなかったが、昨年12月から４Ｋ放送が開始。放送の認知度も急速に上がり、特に大画面テレビでは４Ｋ対応が当たり前となっている。

新４Ｋ８Ｋ衛星放送開始でチューナー内蔵テレビが続々と発売

新４Ｋ８Ｋ衛星放送がスタートしてから約半年が経過した。放送開始以前はお客の反応が薄く、業界関係者の中には新たな放送に対して懸念を抱く声も聞かれた。しかし、新４Ｋ８Ｋ衛星放送に対する認知は確実に進んでおり、メーカーの新商品でもチューナー内蔵タイプのラインアップが増加している。

JEITA（電子情報技術産業協会）が月次として発表している民生用電子機器の国内出荷統計では、新４Ｋ８Ｋ衛星放送の開始以降、チューナー内蔵の４Ｋ８Ｋ対応テレビの出荷台数や出荷金額も取り上げられるようになった。

放送自体を推進するA-PAB（放送サービス高度化推進協会）でも、チューナー内蔵のSTBも含めた新４Ｋ８Ｋ衛星放送視聴可能機器台数という形で媒体向けにリリースを送付。また、同協会では各種のポスターやパンフレット、各局の番組を紹介するデモ映像などを家電量販店に配布し、消費者の新４Ｋ８Ｋ衛星放送に対する認知向上に努めている。

A-PABでは新４Ｋ８Ｋ衛星放送の認知向上と普及推進のためにリーフレット等を制作し、配布している

新４Ｋ８Ｋ衛星放送の推進キャラクターに深田恭子さんを起用し、スポットCMや紙媒体で視聴をアピールする

新４Ｋ８Ｋ衛星放送の受信可能機器の出荷台数は100万台を突破

A-PABのリリースによると、2019年４月末時点で４Ｋ・８Ｋ対応チューナー内蔵テレビの累計出荷台数は49万3,000台で、単体チューナーは20万2,000台。４Ｋ・８Ｋ対応チューナーを内蔵したケーブルテレビ用ＳＴＢは25万5,000台となっており、新４Ｋ８Ｋ衛星放送の受信可能機器の合計は、累計で95万台。発表はされていないが、５月末には100万台を突破している状況だ。

現在、メーカーが出荷しているテレビで４Ｋ対応は40V型以上のモデルに限定されている。32V型で４Ｋ対応タイプは現在のところ、ない。40V型以上と４Ｋ対応テレビの各月の出荷台数を時系列で示したのが、次のグラフである。

これを40V型以上の出荷台数に占める４Ｋ対応テレビの構成比として表すと、以下のグラフとなる。

2019年１～４月の累計では40V型以上の85％超が４Ｋ対応テレビで、各月での増減はあるものの、今後この構成比がさらに上昇するのは間違いないところだ。ちなみに、JEITAで薄型テレビの出荷統計に内訳として４Ｋ対応テレビの出荷台数を公表するようになったのは2015年1月からで、それ以降の40V型以上の出荷台数に対する４Ｋ対応テレビの構成比を年度で示すと、次のような推移となる（2015～2017年度はJEITAの区分に従い、37V型以上で集計）。