好調な販売のポータブル電源

ポータブル電源の販売が好調だ。ポータブル電源の販売状況をいくつかのメーカーに確認すると、それまで横這いだった販売台数が6月から向上し始め、7月下旬から一気に跳ね上がって、8月は4月や5月の販売台数の1.7倍以上となっているという。

今年は関東大震災から100年目だった事、また発電機よりも気軽に扱えるという利点が浸透して来た事もあって、2023年度の販売台数は民生用、業務用を含めて、また全ての容量のモデルを勘定に入れた場合で約150万台となる予測されている。さらに今後も堅調に成長することを予測するメーカーは多い。

今後、ポータブル電源が今後家電流通業界における主力カテゴリーの一つとなり得るかどうか? いくつかの店舗の売場を回り販売の現場からこの市場を育成させて行くにはどうしたら良いか調べてみた。

ポータブル電源を常設化し充実させるターミナル型量販店

まずターミナル型の家電量販企業を訪問した。ポータブル電源は防災コーナーとアウトドアコーナー、或いは両方に展示されているケースがあるが、この店舗では防災コーナーに展示されていた。

驚かされたのは防災コーナーの変貌ぶりだった。ほんの数年前まで防災コーナーと言えば、台風シーズンの一時期だけ、各売場にある懐中電灯や手回しラジオ、耐震マット、ガスボンベ、ランタンなどをかき集めてワゴン或いは什器の一部に1スパン程度のコーナーをつくって展示し、シーズンが終われば撤去するという扱いだった。販売している商品の平均単価も小物商品が多く1,000～1,500円程度が多かった。

それが今回訪れたこの店舗では片側7スパンの什器の片面プラス両エンドの防災コーナーが設置されていた。売り場面積だけ見ても、ミニコンポや浄水器&整水器、ホームベーカリー、ふとん乾燥機などの売場にも匹敵する立派な常設売り場となっている。

売場の中で3スパンとメイン通路側のエンド、従って防災コーナーの約半分がポータブル電源の展示で占められている。展示アイテムは全部で26機種(色違い含む)、取扱いメーカーはエコフロー、JVCケンウッド、ジャックリー、AUKEY(オーキー)、アイリスオーヤマなど全部で11社だった。更にポータブルタイプのソーラーパネルとセット価格を表示している機種が2機種あった。家電量販店が本格的にポータブル電源を扱いだしたのが2019年、それから4年の間に急成長している事が伺える。

郊外型家電量販店やホームセンターの取り組み

次にロードサイドの家電量販店を訪れた。防災コーナーはレールサイド店に比べれば6スパンとやや小規模だが、メイン通路沿いの目立つ位置に立派な売場が設置されている。

その内ポータブル電源は3スパン、余裕を持った展示なのでアイテム数は9機種だった。この店舗で店長に状況を伺ったところ、通常はせいぜい2週に1～2台程度の販売台数だが、3月上旬に少し需要があり週2～3台売れたという。これはテレビや新聞などのマスメディアで東日本大震災の特集が行われた影響だろうと分析していた。そして暫くはまた2週に1～2台程度の販売が続いたが、台風6号が発生した7月下旬から8月上旬にかけていきなり週3～5台、しかも大容量タイプが売れるようになり、その勢いは9月下旬まで続いたという。｢やはりマスコミの影響は大きいですね。テレビで沖縄や四国の台風被害の様子が放映されるとお客様の防災意識は一気に高まる｣とは店長の言だ。

家電量販店以外でのポータブル電源売り場の状況を見るために、郊外のホームセンターも訪れてみた。こちらの店舗では防災コーナーとアウトドアコーナーの両方にポータブル電源が展示されていた。

展示アイテムは防災コーナーに2機種、アウトドアコーナーに1機種だった。防災コーナーの展示はメイン通路から少し外れており、また非常用食料や懐中電灯、ミネラルウォーター、携帯トイレなどが主な展示アイテムで、家電量販店に比べるとポータブル電源にはあまり力が入っていない様に見える。

但しアウトドアコーナーには実際のキャンプ風景を再現した４～５畳ほどの売場があり、大きなテントや屋外用テーブルセット、カセットコンロなどキャンプの定番商品と一緒にポータブル電源も組合せ展示されていた。この提案コーナーからは、｢アウトドアには今やポータブル電源が当り前｣というさりげない主張が読み取れて感心した。

業態の違う3店舗の売場を見て来たが、一方でメーカーはどの様にポータブル電源を考えているだろうか?
現在日本国内でポータブル電源を扱っているメーカーは20～30社と言われている。そしてそれぞれの機種がバッテリーの容量や定格出力、最大出力、出力端子の種類、重量など異なったスペックを搭載し、価格も含めて差別化を図っており競争は激化している。また最近ではリン酸鉄系のリチウムイオンバッテリーを使用したモデルも増えており、従来の三元系リチウムイオンバッテリーに比べて充放電回数が大幅に向上している。一方で従来の三元系リチウムイオンバッテリーには小型軽量というセールスポイントがあり、お客様にとって選択肢が広くなってきた。

ポータブル電源売り場の課題に解決策はあるのか

店頭やメーカーの動向を見ているとポータブル電源は大方の予想通り、今後も安定した成長が見込めそうだ。しかし安定した販売や売上拡大を確保して行くためには気懸りな点もある。それは繁忙期と閑散期の差が激しいという事である。その他に、災害によって売りが左右されるという点だ。

前述のロードサイド家電量販店の店長の話では、通常2週間に1～2台程度の売りだったのに台風シーズンになると一気に週3～5台、しかも単価の高い大容量タイプが売れる様になったと言う。｢災害の報道で顧客の防災意識が高まり需要に繋がる傾向もあり、災害はいつ起きるかわからないので、常時品揃えしておいた方が良いように思う｣とも語っていた。

過去の店頭販売(Web販売や業務用を除いた純粋な店頭売り)の季節指数を見ても最大のピークは9月で月平均の約2.0倍、続いて8月が約1.7倍、3月が1.2倍、その他の月は低くなっている。8～9月だけで年間の約27%を販売している計算になる。

ではこうした不安定な販売要素を持つポータブル電源を安定販売の軌道に乗せ、今後の家電流通に於ける主力カテゴリーの一つに育てるために、販売の現場ではどの様な対応が必要だろうか?対応は以下の二つあると考える。

1.｢訴求方法の適切な転換｣
2.｢防災意識の喚起/啓蒙｣

まず｢訴求方法の適切な転換｣だが、ポータブル電源は10月に入ると一気に販売が落ち込む。これはやはり台風シーズンが過ぎ、防災需要が沈静化するからだろう。ヒントとなるのが、先に訪問したホームセンターのアウトドアコーナーだ。

アウトドアコーナーでは｢アウトドアには今やポータブル電源が当り前｣という主張がさりげなく、しかし強烈にメッセージを放っていた。キャンプのハイシーズンは夏でありポータブル電源の需要期とも重なるが、10月や4月、5月もベストシーズンと言われている。アウトドアコーナーが設置されている家電量販店は少ないが、こうした時期に展示場所は防災コーナーのままでも良いから、POPをアウトドア一色のものに差替えるなどの工夫をすれば、そちらの需要刈取りに繋がるのではないだろうか?

もう一つの策は｢防災意識の喚起/啓蒙｣だ。ポータブル電源のピークである8～9月に台風などの災害が全く無かったとしても、やはり災害への備えは必要だ。

こうした事をPOPで訴求し、お客様に防災のご提案をする事は非常に大切だ。ただしここで重要なのは過度にお客様の不安を煽るような訴求は反感を買うという事。そうではなく、あくまでお客様に｢万が一への備え｣をご提案する、というスタンスでなければならない。

2018年に西日本を襲った豪雨の影響で岡山県真備町では堤防決壊による大洪水が起こり多くの方が被災され、また大勢の方が亡くなった。その後復旧作業が落ち着いた頃に、筆者はこの真備町にある中規模の家電量販店を訪ねた事がある。その店舗では売場に大きく大洪水当時に被災したそのお店の写真が数枚飾られており｢私たちも洪水で被災しました。その時にあって良かったと思った家電製品BEST5｣としてスマートフォン・バッテリー、手回しラジオなど(当時ポータブル電源はまだ一般的でなかった)が列挙されていた。実体験に基づくご提案であり、また近隣のお客様の共感も得やすい非常に優れたPOPだと感じた。この例は特殊かも知れないが、こうしてお客様に対して防災意識を喚起/啓蒙して行けば、必ず売りに繋がるであろう。

家電量販店では防災コーナーと防犯コーナーが近接している事が多い。防犯防災をセットで訴求してお客様に対して｢万が一への備え｣をご提案する事も有効な策だ。

ポータブル電源は家電量販店での取扱いが拡大し、また参入メーカーも増えてプロダクト面も充実して来ており、これからも成長が見込める事は確かだ。しかし一方で時期による販売の差が激しく、また災害によって売りが左右されるという不安定要素を持っている。こうした不安定要素を払拭するために販売の現場、売場に於いては、時期によってアウトドア→防災→アウトドアといった形で訴求方法を適切に転換する事、そしてお客様に対して過度に不安を煽らない形で防災意識を啓蒙、提案する事が重要だ。

各メーカーのプロダクトや販促にこうした売場での活動が加われば、ポータブル電源は間違い無く家電流通業界に於ける主力カテゴリーの一つに成長するだろう。