GfKジャパンは12月5日、家電量販店における暖房器具の販売動向について発表した。対象商品は電気温風機、電気ストーブ、家具調やぐら、電気カーペット、電気掛・敷毛布、石油FF式暖房機、石油ファンヒーター、石油ストーブ、温水ルームヒーター、ガスファンヒーター。

気温低下により11月の販売は1割増

16年の暖房器具の販売台数は、店頭に商品が出始める9月こそ前年を下回ったものの、10月では前年比2%増、販売が本格化する11月は同13%増となった。11月は東京で観測史上初の積雪が記録されるなど、各地で平均気温が前年を下回ったことが販売増加につながったと考えられる。

11月の暖房器具販売の詳細をみると、販売の7割強（台数ベース）を占める電気暖房器具は台数前年比15%増、石油暖房が同11%増と、電気暖房の伸び率が高かった。その他の空調機器販売も好調で、エアコンは台数前年比8%増となった。また、冬場に暖房器具と併用されることの多い加湿器は、空調機器の好調に引っ張られ、同35%増と好調に推移した。

関東・甲信越地区での販売は2割増

11月の暖房器具販売を地区別でみると、「北海道・東北」地区では台数前年比19%増、「関東・甲信越」 地区で同21%増と大きく伸長。これらの地区では11月の平均気温が前年11月より3℃程度低く、また、10月との気温差も7～8℃と大きかったことが販売の好調につながったものとみられる。

パーソナルや小部屋での需要に期待

暖房器具は、センサー機能や、省エネ機能、加湿機能など、進化が続くが、年間販売台数は12年度以降減少傾向にある。その背景として、エアコンや床暖房の普及による、リビングでの需要減が考えられる。一方で、パーソナル暖房、脱衣所、トイレなど小部屋での需要は今後も販売台数が伸長すると予測される。

12月は、暖房器具の年間販売の3～4割を占める時期。気温低下の追い風を受け、さらなる販売増に期待がかかる。

※ 全国の家電量販店約4000店の販売実績を集計した調査に基づく
※ 関東・甲信越地区は茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川、山梨県、新潟県
※ 北海道・東北地区は札幌、関東・甲信越地区は東京の気温を採用

関連リンク
GfK Japan